前回のブログで、、未婚者の約8割は「いずれ結婚するつもり」という意識を持っているにもかかわらず、ライフスタイルの多様化、経済的不安、そして出会いの機会の減少といった要因が複合的に絡み合い、結婚に至っていないというレポートを紹介しました。

そして、さらに、かつては自然な形で出会いが生まれていた環境も、生活環境の変化や、SNSやマッチングアプリの普及などにより、従来の対面での出会いの機会が減少している現状があります。これらの要因が重なり、結婚を望んでいるにもかかわらず、結婚を先送りにする人が増えているのだと考えられます。

未婚化の現象は「結婚を希望する人の意識は昔から大幅には変化していないが、現実的な条件や環境の変化により、結婚に至るプロセスが複雑化している」という状況を反映しています。単に個々の意識や選択の問題にとどまらず、社会全体の構造的な課題が背景にあるといえるでしょう。これに伴い、晩婚化や出産年齢の上昇、出生率の低下など、人口動態に対する複合的な影響が表れており、今後の日本社会の持続可能性に対して大きな懸念が広がっています。

地方においては、若者の雇用の安定化や、婚活資金の補助、さらには地域コミュニティの活性化といった環境整備が必要になりそうです。こうした取り組みは、単に婚姻数を増加させることにとどまらず、長期的な出生数の維持、ひいては人口減少のスピードを抑制するための重要な手段となります。 現状、日本の婚姻数の減少は、将来の人口構造に深刻な影響を及ぼす可能性が高く、このままの流れが続けば、労働力不足や社会保障制度の維持といった面で大きな課題が生じる恐れがあります。そのため、政府、自治体、企業、さらには地域コミュニティが連携し、結婚支援にとどまらず、生活基盤全体の充実を図ることで、婚姻数の減少に伴う人口動態の変化に柔軟に対応することが求められています。 

少し長くなりましたが、納得のいくレポートですね。 

情報源：㈱IBJ 「2024結婚白書」より 

次回は、若者世代の結婚相談所利用状況について

《婚活》担当：Ally Mariage H.M.